経済状況の変化を統計の助けをかりてみとおすことで、それらが人なり会社、国家の行動指針を導くことは不可能である。円高円安の数字を日々知らされても同じである。それらはあくまでも相対的な相関関係を示しただけのものにすぎない。
インフレ・デフレの状況予測を知っても行動指針となるものではない。
唯、その中に一つ
「賃金が上がって緩やかなインフレを許容することができれば、経済の足腰は強くなる。」
という統計からくる推測、摂理は、企業なり国の行動指針となりそうである。文言を味わってみてもらいたい。
ゆとりをもって生活する、そして我慢してこそ、余裕が生じるということであると思う。
そこからしか緩やかなインフレは出てこないのではないだろうか。
令和7年2月26日 廣 田 稔